自分で出来る⁈
効率の良い遺品整理術とは?


プロの遺品整理業者ではない一般の方でも出来る「自分で行う遺品整理」について、効率の良い手順と方法などを解説します。
短い時間で手際良く遺品整理を行えるテクニックやポイント、注意点など、是非ご参考にして下さい。

用意するもの : 段ボール箱、ガムテープ、マジック、メモ用紙、カッター、軍手、マスク

仕分け作業の手順 : 衣類・食器類・電化製品・家具などの家財道具に、貼紙やテープで次のような『番号』を付けて仕分けていきます。
①貴重品、②リサイクル買取、③寄付、④確認、⑤処分

それでは、遺品整理を始めましょう!先ずは預金通帳や印鑑、現金、貴金属、重要と思われる契約書などの書類関係はすべてを、①の『貴重品』用に用意した段ボール箱やプラスティックの衣装ケースなどに収納していきます。あとは順に仕分けていきましょう。また、残すか処分するかを迷った時は、作業の手を止めずに、一旦『確認』に入れておいて、最後にまとめて判断するようにしましょう。
ポイント! 残すか処分するかを「5秒以上」悩んだ時は「処分」にまわしましょう。

次に『処分』に分類した中から、処分代金が掛かる家具や電化製品などを、出来るだけ『リサイクル買取』、『寄付』に移し、ネットオークションを活用したり、親族や近隣の方に形見分けをするなどして、いかに処分コストを少なくするかが重要です。また、ゴミの分別は厳格化されていて、ルールに沿った分別をしないと回収拒否される場合がありますので注意しましょう。

自分で遺品整理を行う時の注意点

自分で遺品整理を行う時の
注意点とは?

賃貸物件などの退去に伴う遺品整理の場合、ただ家の中の物すべてを不要な物として撤去してしまっては、後々トラブルになってしまいます。 もともと設備として設置されている照明器具やエアコンなどを誤って処分してしまうと後々弁償する必要がでてきます。 それから、故人が契約されているインターネットなどの通信設備やライフラインの解約手続などは、事前に契約会社や管理会社に確認が必要です。 また、遺品とは亡くなられた方が所有していた動産物全般を指しますので、自動車やバイク、自転車などを所有していた場合は、ディーラーへ下取り(買取)、又は価値がない場合は廃車手続きをしなければいけません。 さらに、最近ではパソコンなどのデジタル機器内にも「遺品」が残されていますので、処分する前に中身を確認する『デジタル遺品整理』も重要です。

遺品整理の最適な時期とは?

遺品整理の最適な時期とは?

一般的には、四十九日法要を終えてからと言われていますが、実は遺品整理に決まった「時期」はありません。 ご遺族の方が気持ちの整理をつけると決心された時にされるのが良いでしょう。但し、賃貸物件の場合は、家賃を支払わなくてはならず、公営住宅の場合は、亡くなってから49日後までに部屋を明け渡す契約になっており、できるだけ早い時期に遺品整理をする必要があります。
持ち家(自己所有物件)で時間に余裕があり、個人で遺品整理をする場合は、一般の方が断捨離や大掃除などをする年末時期や、引っ越しシーズン(3~4月頃)は、ゴミ収集の予約が取り難いので避けた方が良いでしょう。また、土曜、日曜、祝日も公共のゴミステーションがお休みなので、注意しましょう。それから、換気をしながらの作業になるので、真夏や真冬は避けた方が良いでしょう。

遺品整理業者の上手な使い方とは?

遺品整理業者の
上手な使い方とは?

遺品整理の作業をご自身で行い、運び出しが大変な大型の家財道具などの処分だけを依頼するのも、費用を抑える方法の一つです。 部分撤去や残置物の処分、仏壇仏具の処分、遺品の合同供養、デジタル遺品整理など、個人では難しい作業だけを業者に依頼しても、まともな業者であれば嫌がったりすることはございませんので、遺品整理業者を上手に使いましょう。

まとめ


遺品整理を自分で行うには、なんといっても「時間」と「体力」が必要になります。一般の方が遺品を片付けるのは、本当に大変な作業です。ましてや女性や高齢者の方では、重い荷物を運ぶことは難しいでしょう。
費用が掛るというデメリットはありますが、プロの遺品整理業者であれば、大きな家具の処分や煩わしいリサイクル分別、換金作業などもすべて任せられるので時間を節約でき、体力を使うこともありません。労力や時間の都合がつかないという方は、遺品整理業者に依頼することを考えてみるのも良いでしょう。

対応地域

全国に広がる対応地域

関西エリア:大阪府、京都府、兵庫県、和歌山県、奈良県、滋賀県
南関東エリア:東京都、神奈川県、千葉県、埼玉県、栃木県
中部エリア:愛知県、山梨県、静岡県、長野県、岐阜県、三重県
中国エリア:広島県、岡山県、山口県、鳥取県、島根県
四国エリア:香川県、徳島県、愛媛県、高知県
以上の25都府県(北部、山間部、離島など一部地域を除く)が、対応地域となります。

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